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学研グループが首位に浮上もトップ争いは大接戦!
上位企業を中心に入居率は軒並みダウン

  • 有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅
前回調査(2019年12月号)に続き、今回も有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅、グループホームなど、カテゴリーの枠を超えた高齢者施設の「総合ランキング」を掲載。
ここでは、各部門の上位企業の動向や、カテゴリーごとの施設数・居室数ランキングなども紹介していく。

学研、SOMPO、ニチイ、ベネッセ、上位の事業展開は四社四様

●総合ランキング
 「総合ランキング」(16~19ページ)では、各事業者の拠点開発意欲を重視し施設数ごとにランキング。全94法人が回答(前回調査比+12法人)した今回調査では、434棟で学研グループが前回3位から1位に。
同社グループは主力のサ高住に加え、2018年にグループホーム大手のメディカル・ケア・サービス鰍ェグループ入りし一気に施設数を伸ばしたことは記憶に新しいが、過去1年で12棟を新設したサ高住がトップ奪取の原動力となった。サ高住は今年8月以降、月平均2棟ペースで新設するなど、上位企業のなかでも開発意欲は旺盛だ。
 一方、前回調査でトップだったSOMPOケアは、前回調査からの上積みがなく1棟差ながら2番手に甘んじた。同社は15年のワタミの介護梶A16年の潟<bセージを取得後は、新規開発やM&Aを控えてきた。しかし、本号6ページでも報じているとおり、不動産デベロッパーによるまちづくり型開発への高齢者住宅分野での参画(新規開発)、さらにはサ高住など高齢者住宅19カ所を運営する東京建物シニアライフサポートの取得を発表(取得は今年12月を予定)するなど、今年以降、高齢者住宅事業の再拡大期と見据え着々と布石を打っている。
 3位には、ニチイ学館(ニチイグループ)がランクイン。学研とは2棟差、SOMPOケアとは1棟差であった。同社は、今年に入って、TOB(公開買付け)を通じたMBO(経営陣による買収)により、現経営陣を支援する外資系投資運用会社(ベインキャピタル)の子会社が株式の大半を取得。東京証券取引所第一部への上場も今年中に廃止される予定と、大きな転換期の最中にある。ベインキャピタルでは、介護事業を含む成長セクターへの積極的な投資方針を示していることから、来年以降、新規開発、M&Aによる拠点拡大も予想される。

図表 総合ランキング上位企業の類型別施設数比率

 4位は大きく離れて334棟のベネッセスタイルケア。3位とは約100棟の開きがある。上位3社と異なり、ほぼ有料老人ホームに特化した事業展開で新規開発も過去1年で10棟と堅調。ここ数年は「アリア」「グランダ」など同社でも比較的高額なブランドを積極展開している。
 図表は、上位4社の類型別の施設数比率をグラフ化したものだが、「サ高住+グループホーム」の学研グループ、「介護付+サ高住」のSOMPOケア、「介護付+グループホーム」のニチイ学館、そして「有料老人ホーム(介護付+住宅型)」のベネッセスタイルケアと、四者四様の事業展開の性向が浮き彫りとなる興味深いものとなった。(続きは本誌で)
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