売上高は31〜50％減、会員数は10〜30％減が中心に

　本誌では今年10〜11月に、総合型クラブだけでなく小型ジムや専門スタジオを含めたフィットネスクラブ主要運営企業を対象に業績調査を実施した。なお、回答企業ごとの「店舗数」「会員数」「会員構成」「退会率」「売上高」など詳細については、本誌63頁~73頁に個票にて掲載している。
　現在のフィットネス業界における景況感を尋ねた設問では、「やや悪い」（16.7％）と「悪い」（83.3％）のマイナス評価が全回答を占めた（回答30社）。なお、19年10月~11月に実施した同調査（本誌2019年12月号掲載）における同様の設問では、「よい」「ややよい」を合わせたプラス評価が約3割、「どちらでもない」が約4割、「やや悪い」が約3割で、「悪い」の回答はなかった（19年回答34社）。コロナ禍での厳しい経営環境が、あらためてわかる結果となった。
　会費以外のその他収入の動向については、「横ばい」が31.0％、「減少」が69.0％となった（回答29社）。減少要因としては、利用料収入、有料プログラム収入、物販収入のいずれもがあげられている。

　今回の調査では新たに、新型コロナ拡大について、売上高への影響と、会員数への影響をそれぞれ尋ねた（2020年1~9月の前年同期比）。
　売上高については、「31~50％減」が最も多く5割を占めた。「10~30％」が40％近くある一方で、50％以上の減少についても12.5％となっている[図表1]。なお、「ほぼ影響はない（減少率9％以下）」および「91％以上減」の回答はなかった。
　会員数の影響については、「10~30％減」の割合が高く、約8割を占めた。一方、売上高とは異なり「ほぼ影響はない」との回答もみられた[図表2]。コロナ禍においては、「7割経済」という言葉も聞かれる。本調査においても、まさしくそうした状況が浮かび上がったといえる。

　今回の特集でも焦点を当てたオンライン活用について、オンラインサービス（レッスン配信、オンライン指導など）の実施状況に関する設問では、「コロナ禍で新たに開始／有料サービス含む」が27.6％と最も多かったが、「実施の予定はない」も含め、回答にばらつきがみられる結果となった[図表3]。なお、「新型コロナ以前より実施／無料サービスのみ」の回答はなかった。

　回答の傾向として、「実施の予定はない」の回答においては、地方に本社をおく企業の比率が比較的高かったことがあげられる。日々報道されている新型コロナの新規感染者数自体、エリアによってかなり差がある。もちろん、地方でも新たにオンラインサービスを開始した企業もあり、自社の会員層に合わせてよりよいサービス展開が検討・実施されているようだ。
(2020年1月〜10月の新規出店数上位12社など、その他のデータは本誌にて)