年度末の需要蒸発により主要施設は一転、9.5％減

　本誌の独自調査に基づく、2019年度の全国主要レジャー・集客施設における年間入場者数ランキングは、新型コロナウイルスの感染拡大による影響が顕在化する結果となった（本誌32〜41頁）。

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　新型コロナウイルスによる臨時休園では、19年度集計のうち20年2~3月実績が影響を受けているとみられるが、感染収束の兆しがみえないなかで、20年度はさらに悪化することが懸念される。
　同ランキングは、全国の主要有料施設を対象とする「2019年度 集客実態調査」に基づいて集計した（綜合ユニコム��20年10月末発刊予定の『レジャーランド＆レクパーク総覧2021』のデータを引用）。
　対象5業種（テーマパーク、遊園地、動物園、水族館、ミュージアム）について、主要有料施設の年間入場者数トップ10をみると全体では9.5％減と、18年度（2.4％増）、17年度（3.6％増）の活況から一転、減少をみた。
　業種別の増減率は、動物園12.4％減（前年度2.7％増）、テーマパーク10.5％減（同6.3％増）が二桁減に陥ったほか、水族館9.9％減（同2.7％減）、ミュージアム6.1％減（同4.1％減）、遊園地5.0％減（同5.6％増）と、5業種すべてが減少した［図表1］。
　過去5年間（15〜19年度）のCAGR（平均成長率）は、5業種トップ10全体で▲1.1％ となり、業種別ではミュージアム（1.0％）、遊園地（0.6％）はプラス成を維持したが、前年度プラスだったテーマパーク、動物園、水族館はマイナスに転じた（比較可能な施設に限る。［図表2］）。

　過去15年間にわたり、遊園地・テーマパークの入場者数・売上高推移をみると、リーマン・ショックや東日本大震災などによってマイナス成長を示したが、19年度の減少幅は09年度の2倍超を記録した。臨時休園をはじめ、3密回避による入場者数や利用時間制限などの影響が出ている20年度は、さらに大幅な減少が見込まれる。
　新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の両立、すなわちウィズコロナにおける経済・社会のあり方を模索する動きがみられるが、レジャー・集客施設事業者にとっては、生活者の消費マインドの消極化が最も懸念される点である。足元商圏の集客強化やリピート喚起など当面の施策に加え、ニューノーマルにおいて求められる新たな商品・サービス開発に挑む積極的、創造的な事業姿勢が欠かせない。
＜業種別の年間入場者数トップ10は本誌で＞