人形供養祭は根強い定番
小規模・多様化の動きも加速

　まず、直近１年間で実施した集客イベントの回数を尋ねたところ、最も多かったのは年１回～２か月に１回程度の「１～６回」で57社（41％）を占めた。次いで、２か月～１か月に１回程度の「７～12回」が28社（20％）、月１～２回程度の「13～24回」が19社（14％）、月２～週１回程度の「25～48回」が12社（８％）、週１回以上の「年49回以上」が16社（11％）と続いた（図表２）。全体の中央値は年9.5回で、月に１回弱の開催頻度が中心とみられる。本設問では企業の規模（社員数・会館数）を考慮していないため、数値の背景には注意が必要である。実際、今回の回答者の大半を占める専門葬儀社は中小企業が中心であり、こうした企業では月１回程度の開催が一般的な実施ペースとなっている。一方で、年49回以上を実施している企業の多くは、会社規模の大きい互助会系企業、あるいは複数地域に拠点をもつ専門葬儀社であった。

　集客イベントの実施回数は増加傾向にある。「イベント実施回数の前年比」を問う設問では、「（前年と）ほぼ同じ」と回答した企業が82社（59％）と最多で、「増加した」が46社（33％）、「減少した」が11社（８％）と続いた。「増加した」企業が「減少した」企業を大きく上回っている（＋25ポイント）ことがわかる（図表３）。コロナ禍からの回復により、イベントの開催を再開・強化する企業がふえたとみられる。

　コロナ禍は、イベント形式にも影響を与えたようだ。「この３年間（22～24年）でイベントの形式にどのような変化があったか（変化させたか）」を尋ねた設問では、「小規模イベントがふえた」が57社、「予約制イベントがふえた」が41社と、感染対策として導入された形式がアフターコロナにおいても継続されていることがうかがえる（図表４）。特に中小規模の葬祭事業者にとって、来場者の把握・管理がしやすく、運営やコストの負担を抑えられるこれらの形式は、一時的対応ではなく新たなスタイルとして定着しつつあると考えられる。一方で、「大規模イベントがふえた」と回答した企業も15社あり、コロナ収束後に通常開催を再開する動きもみられる。

　「この３年間（22～24年）に行なった集客イベントの内容」として、最も多くあがったのは「人形供養祭」（96社）、次いで「相談会」（94社）、「終活・葬儀関連セミナー」（75社）、「会館内覧会」（70社）、「周年記念祭」（57社）、「終活フェア」（51社）などが上位を占めている（図表4）。これらはいずれも、業界内での定番イベントといえる。

　このうち、「この３年間で新たにはじめたイベント」を尋ねたのが図表5だ。最も多いのは「終活・葬儀関連セミナー」（21社）で、「その他ワークショップ」（17社）、「相談会」（14社）、次いで「その他セミナー」「終活・葬儀関連ワークショップ」「人形供養祭」が12社で続く。「終活・葬儀関連セミナー」や「相談会」「人形供養祭」は、業界内では定番化しているイベントだが、コロナ禍を経たことで新たに導入した企業も少なくないと考えられる。また、「その他ワークショップ」や「その他セミナー」など、従来のテーマや手法にとらわれず新規企画を模索する新たな動きが起きている。

　「新たにはじめた理由」としては、「自社のブランディング・差別化を強化するため」（47社）が最多であり、「社内で新しい企画提案があったから」（24社）、「他社の成功事例を聞いたから」（20社）などが続く。そのほか、「顧客からの強い要望（エンディングノート講座や人形供養祭）」「防災意識の高まりを受けて（防災セミナー）」「社内他事業との連携（JA系企業による金融セミナー）」「駐車場スペースの有効活用（キッチンカー祭り）」といった具体的な理由もあげられた。

　そうしたなかで、「最も効果的だと感じるイベント」を尋ねたところ、「人形供養祭」が59社と突出して多かった（図表6）。人形供養祭は、葬儀社にとっていまや定番イベントの１つであり、常に一定のニーズが見込める。来館のきっかけづくりや会員加入への導線として有効であることから、多くの企業が高く評価していると考えられる。次いで多かったのは、「終活・葬儀関連セミナー」（35社）、「相談会」（26社）、「終活フェア」（22社）、「終活・葬儀関連ワークショップ、体験会」（16社）といった、葬儀や終活に関連するテーマを扱ったイベントである。具体例としては、樹木葬、墓じまい、ペット供養、おひとりさま向け、団塊ジュニア世代向けなどの企画が目立った。一方で、「その他ワークショップ」（15社）のように、葬儀と直接の関わりがないイベントを効果的とする回答もあった。具体的には、歌声サロンやヨガ教室、フラワーアレンジメントのほか、認知症や防災、防犯、健康といった日常生活に関連するテーマ、子ども向けのフェアなどがあげられている。

本誌のアンケート分析では、「イベントの開催目的」「主なターゲット」「この3年間で実施しなくなったイベント」「参加者ニーズの変化」「集客に使用しているツール」「運営上の課題」などの結果も掲載。そのほかにも、アンケート回答から編集部が選んだ具体的な「イベント事例」や、各社の「イベント戦略のあり方」についても詳解する。