付録(Excel) 1. スタジアム・アリーナ個別施設回答データ 2. 上記以外の主なスタジアム・アリーナ一覧
スポーツの成長産業化を目指し、「スタジアム・アリーナ改革」に取組む経済産業省およびスポーツ庁では、「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」を2025年までに20拠点の実現を掲げおり、現在、『構想・計画策定段階』3施設、『設計・建設段階』7施設、『運営・管理段階』7施設の計17施設が選定されています。
2023年には上記に選定されている「ES CON FIELD HOKKAIDO」が開業。同施設はゲーム開催が行われていない日もオープンし、飲食やさまざまなアクティビティの実施により初年度346万人を集客するなど話題を集めました。
こうしたスタジアム・アリーナを核にしたまちづくり・地域交流の動きは緒についたばかりですが、プロフィットセンター化に向けて大きな一歩といえるでしょう。
2025年版は前回より大幅に増補し209施設を掲載。主要スタジアム・アリーナへの独自のアンケート調査によって施設概要や利用動向などの概要を明らかにするとともに、マーケティングツールとして活用いただけるEXCELファイル形式のデータもあわせて収載いたします。施設運営者および新たにスタジアム・アリーナ事業に参画する企業および関連事業者の皆さまにご購読をお薦めいたします。
第1編 岡田 明 EY ストラテジー・アンド・コンサルティング㈱ 公共・社会インフラユニット パートナー
第2編 辻本隆宏 ㈱JDSC 博士(社会工学)
1. スタジアム・アリーナの市場動向
(1)スポーツ産業の概況
①新たな投資先としてのスポーツ
②日本のスポーツ産業概況
③プロスポーツの伸長
(2)ライブ・エンターテインメント産業の概況
①音楽ライブ機会、会場の増加
②外国資本の本格参入
(3)DX・デジテックの潮流
①データ活用の本格化
2. スタジアム・アリーナの開発動向
(1)近年の開発動向
(2)開発規模と事業スキーム
(3)運営スキーム構築の重要性
(4)投資マネーの受け皿
1. はじめに
2. 調査対象施設の概要
(1)開設年次・所在地
(2)ネーミングライツ
3. 事業主体・事業方式・従業員数
(1)事業主体
(2)事業方式
(3)従業員数
4. 施設規模
(1)施設の面積
(2)収容人数
(3)営業日数
(4)年間利用客数・イベント本数
5. 付帯設備
①サブアリーナ・サブグラウンド、②ウォームアップエリア、③ロッカールーム(選手用)、④ロッカールーム(一般用)、⑤シャワー室(選手用)、⑥シャワー室(一般用)、⑦温浴施設(浴室)、⑧監督室、⑨審判更衣室、⑩運営本部室、⑪記録室、⑫医務室、⑬ドーピングコントロール室、⑭記者室、⑮記者会見室、⑯放送室、⑰VIP席、⑱貴賓室・VIPルーム、⑲VIPラウンジ、⑳センサリールーム、㉑カフェ・レストラン、㉒ショップ・売店、㉓券売所、㉔駐車場、㉕トレーニングルーム、㉖スタジオ、㉗多目的室、㉘研修室・会議室、㉙武道場、㉚弓道場、㉛プール、㉜アイススケート場、㉝その他
6. 施設運営上の課題
(1)運営・サービス面の課題
(2)設備・ハード面の課題
(3)組織体制・人材育成面の課題
1. スタジアム
2. アリーナ
開業年月日/初期投資額/施設名称(正式名称、ネーミングライツ、愛称)/施設所在地/施設規模(敷地面積、建築面積、延床面積、メインフロア面積・フィールド面積、最大収容人数、総席数<うち可動席数・車いす席数>)/事業主体/運営主体/付帯施設/営業日数/年間稼動日数/従業員数/リニューアルの実施・計画の有無/年間利用者数(2022年度、2023年度)/年間興行(イベント)本数(2022年度、2023年度)/2023年度興行(イベント)別本数(スポーツ、ショー・コンサート、集会・式典、展示会、その他)/2023年度自主事業・貸館事業(最大枠数、稼動枠数)/2023年度集客の多かったイベント(名称、入場者数、開催期間、主催者)/年間売上高(2022年度、2023年度)/2023年度売上高構成比(施設利用料、自主事業、飲食事業、物販事業、広告収入、ネーミングライツ収入、テナント収入、駐車場収入、その他)/年間経費(2023年度)/2023年度経費構成比(運営費、維持管理費、水光熱費、飲食事業、物販事業、賃料、公租公課、その他)/設備投資額(2023年度)/2023年度の実績(前年を上回った(下回った)要因、集客効果のあった施策)/運営・サービス面の課題/設備・ハード面の課題/販促・PR面の課題/組織体制・人材育成面の課題
1. スタジアム・アリーナ個別施設回答データ
2. 上記以外の主なスタジアム・アリーナ一覧
※付録はダウンロード提供
綜合ユニコム株式会社 企画情報部
TEL.03-3563-0120