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将来的な方向性を示唆するコロナ禍で生まれた葬送スタイル

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コロナ禍で再注目される「オンライン葬儀」「時差会葬」

 今号では「ニューノーマル時代」の葬送について特集を組んだ。コロナ禍の影響で会葬者が激減するなか、どのような葬送スタイルが誕生したのかについて探ってみようというのがきっかけだ。
 新型コロナウイルス感染症が国内で騒がれはじめたころ、真っ先に注目を集めたのはオンライン葬儀であることは間違いない。その後、コロナ禍が全国的な広がりをみせると、ほどなく「〇〇葬祭がオンライン葬儀に対応」といったニュースが地方紙やテレビで報道されると、その存在が消費者に知れ渡る。このため、実際に「おたくではオンライン葬儀に対応していないのか」といった問合せを受けた事業者もあるそうで、コロナ禍の葬儀=オンライン葬儀という印象が定着しつつあることを実感した事業者も多かったのではないだろうか。
 オンライン葬儀とは、葬儀の様子を動画配信サイト「YouTube」やWeb会議システム「Zoom」を使用し、視聴者限定によるリアルタイム配信、もしくは期間限定(1週間程度)といった形で配信サービスを提供するものだ。
 ただ、そのほとんどが無料で提供されており、機材環境の整備までを含めると葬儀社の負担も少なくない。さらに、オンライン葬儀を導入することで、スタッフの手間もふえてしまうデメリットもある。加えて、いくら限定配信とはいえ、個人情報の流出といった問題が生じないよう、セキュリティ対策には細心の注意を払う必要があるなど、これまで以上に顧客データ管理に留意しなければならなくなったといえる。
 参考までに、ケーススタディで取り上げた各社も、「オンライン葬儀は、あくまでも会葬が叶わない人に向けたサービスとして実施しているもの」と声を揃えるように、今後は、あくまでもコロナ禍(もしくはそれに準じる災害時)などの際の限定的なサービスとして提供したいという意向を示している。
 言い換えれば、会葬がどうしても叶わない人向けのサービスとして提供することはいとわないが、故人との最後のお別れの場として相応しいのはリアルな会葬だということだろう。
 オンライン葬儀に取り組んだ事業者のなかには、オンラインシステムの利便性に魅力を感じ、「ライブ配信」以外の活用術に着目する事業者もある。具体的には、「事前相談」「リモート終活セミナー」「就職活動」といった消費者とのコミュニケーションツールとして活用するものだ。加えて、複数の事業所を有する事業者にとっては、各拠点を結んで行なうオンラインミーティングに活用するケースもある。
(続きは本誌で)
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