［26-27年版］商業ビルの業種別テナント賃料負担力集成

　商業用不動産の事業展開はテナント企業のOMO戦略の定着で大幅な見直しが急務であり、多様な変化を見せる消費者ニーズにマッチした実店舗の選択が重要視されています。①デジタル化の促進とネット通販の伸張、②人口減と高齢化の進展、などの課題があるなかで、従前以上のMD（商品化計画）スキルを修得し、EC市場に対応できる“デベロッパー”への転化が求められています。
　MDの中心になるのはテナントミックス（店揃え）であり、その組み立てベースとなる業種業態の特性や実態が把握できなければMDでよい結果が得られません。数多くテナントを誘致する際には、個々のテナント特性やマーケット情報を熟知すべき必要性があるのは周知のとおりです。当然、リーシングの際には、業種業態別による①粗利益率、②営業利益率、③商品回転率（物販・食物販系）、④従業員1人当たり売上高（飲食・サービス系）、などを把握し、テナントの支払い可能賃料を知っておくことが大前提になります。
　「MDデベロッパー」になるためのテナント情報を体系的に整理し、4系統別テナントを充実させた必携資料として、関連する幅広い事業者の皆様にご購読をお薦めいたします。

物販系30、食物販系16、飲食系13、サービス系17、計76業種を体系的に理解し比較検証できる。

ネット社会に対応する商業ビルのあるべき姿として、出店意欲旺盛な注目企業が見つけられる。

各業界の需要動向や主力テナント企業の出店状況を踏まえ、収益構造からみた賃料負担力の算出方法がわかる。

太田巳津彦　㈱ワイ・キャップ コンサルティング　代表取締役
中小企業診断士／販売士1級／SC経営士
1976年千葉大学卒業。同年㈱ヤクルト本社入社。82年（社）日本ショッピングセンター協会に入職。92年㈱商業ソフトクリエイションへ出向。93年同社に転籍、営業部コンサルティング課課長。96年商業コンサルタントとして独立。97年、㈱ワイ・キャップ コンサルティングを設立、現在に至る。2007年特定非営利活動法人一店逸品運動協会設立、理事長に就任。

サードプレイス研究会　中小企業診断士
㈱ワイ・キャップコンサルティングの太田巳津彦代表取締役が主宰となり、首都圏を活動拠点とする40代を中心とした中小企業診断士10人により2017年1月に設立。現在、➀サードプレイスの再定義、②サードプレイスの事例発掘や取材・現地調査・研究、③サードプレイスの導入方法の研究、等を中心に活動を展開中。

綜合ユニコム株式会社 企画情報部
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