【予約】［26-27年版］商業ビルの業種別テナント賃料負担力集成

　商業用不動産の事業展開はテナント企業のOMO戦略の定着で大幅な見直しが急務であり、多様な変化を見せる消費者ニーズにマッチした実店舗の選択が重要視されています。①デジタル化の促進とネット通販の伸張、②人口減と高齢化の進展、などの課題があるなかで、従前以上のMD（商品化計画）スキルを修得し、EC市場に対応できる“デベロッパー”への転化が求められています。
　MDの中心になるのはテナントミックス（店揃え）であり、その組み立てベースとなる業種業態の特性や実態が把握できなければMDでよい結果が得られません。数多くテナントを誘致するには、個々のテナント特性やマーケット情報を熟知すべきなのは周知のとおりです。当然、リーシング時には、業種業態別による①粗利益率、②営業利益率、③商品回転率（物販・食物販系）、④従業員1人当たり売上高（飲食・サービス系）、などを把握し、テナントの支払い可能賃料の算出方法を知っておくことが大前提になります。
　「MDデベロッパー」になるためのテナント情報を体系的に整理し、4系統別テナントを充実させた必携資料として、関連する幅広い事業者の皆様にご購読をお薦めいたします。

物販系29、食物販系16、飲食系13、サービス系18、計76業種を体系的に理解し比較検証できる。

ネット社会に対応する商業ビルのあるべき姿として、出店意欲旺盛な注目企業が見つけられる。

各業界の需要動向や主力テナント企業の出店状況を踏まえ、収益構造からみた賃料負担力の算出方法がわかる。

太田巳津彦　㈱ワイ・キャップ コンサルティング　代表取締役
中小企業診断士／販売士1級／SC経営士
1976年千葉大学卒業。同年㈱ヤクルト本社入社。82年（社）日本ショッピングセンター協会に入職。92年㈱商業ソフトクリエイションへ出向。93年同社に転籍、営業部コンサルティング課課長。96年商業コンサルタントとして独立。97年、㈱ワイ・キャップ コンサルティングを設立、現在に至る。2007年特定非営利活動法人一店逸品運動協会設立、理事長に就任。

サードプレイス研究会　中小企業診断士
㈱ワイ・キャップコンサルティングの太田巳津彦代表取締役が主宰となり、首都圏を活動拠点とする40代を中心とした中小企業診断士10人により2017年1月に設立。現在、?サードプレイスの再定義、②サードプレイスの事例発掘や取材・現地調査・研究、③サードプレイスの導入方法の研究、等を中心に活動を展開中。

綜合ユニコム株式会社 企画情報部
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