「季刊レジャーホテル」通信⑤

2020.07.20 発信

低迷する「安・近・短」レジャー
その受け皿としてレジャーホテルに求められる取組み

 (一社)日本映画製作者連盟が発表した配給大手の興収データによると、2020年1月の邦画洋画の興収合計は対前年同期比100.4%(1569,684万円)だったものの、2月は同66.7%、329.8%、緊急事態宣言が発令された4月は同3.7%、5月に至っては1.1%にまで落ち込んでいる。

 525日の緊急事態宣言の解除を受け、65日に首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)でシネコンの営業が再開され、全国の映画館で営業自粛は終わったが、多くのシネコンで前後左右1席ずつ間隔を空けて座席指定を行なうなど、収容人数は大幅に減少している。

 また、「カラオケの鉄人」ブランドを展開する㈱鉄人化計画は、新型コロナウイルスによる臨時休業などの損失により、20208月期(連結)の業績予想を修正し、16億円の最終赤字になると発表するなど、カラオケ業界も大幅な集客減に苦慮し、中規模店舗の閉店もみられるようになっている。

 7月16日、政府が展開する「Go To トラベル」キャンペーンの対象から東京都を外すことが発表された。経済活動の活性化の一方で、感染拡大による第2波、第3波に対する警戒心は依然として強く、「不要不急のレジャー」として、居酒屋などの夜の外食や映画、カラオケ、各種アミューズメントなど、いわゆる「安・近・短」レジャーの低迷は今後も続くと予想される。

 レジャーホテルに求められるのは、こうした低迷する「安・近・短レジャー」の受け皿としての運営戦略である。
感染予防対策をしっかりと行ない、それを効果的にアピールしつつ、「シアター」「カラオケ」「スパ」「アミューズメント」「飲食」などの多彩なキーワードのもと、カップルがゆったりと長時間過ごせる「プライベート空間」の提供が重要になる。


「季刊レジャーホテル」
編集長 金江

「季刊レジャーホテル」通信

〈レジャーホテル通信⑥〉
第2弾緊急アンケート、8月前年比91.9%と堅調も「アフターコロナ」を見据えた新たな戦略が求められる

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