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【2005.04.01】 |
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シネコンラッシュとまらず 日本にシネマコンプレックス（複合映画館）が登場したのは、1993年4月のこと。神奈川県海老名市のショッピングセンター「サティ」内に誕生した７スクリーンの「ワーナー・マイカル・シネマズ海老名」がそれです。それから１０年余の間に全国各地に広がったシネコン。今日そのスクリーン数は１,７６６スクリーンにまで及び、わが国の映画館の総スクリーン数２,８２５のなかで約６割強を占めるに至りました（2004年、映連調べ）。当初の郊外部から都市部へと立地の拡大も進むなかで、シネコンの今後はどうなっていくのでしょうか。 外資を中心としたシネコン進出は、日本の映画興行界に結果的に大きな構造改革を促したと思います。ゆとりのある快適なシート、スクリーンが見やすいスタジアム形式の劇場設計、さらにレディースやシニアデイの創設など料金面や、レイトショーなど時間面でのフレキシビリティなど、たんに映画館の集積による利便性の向上のみならず、ハード・ソフトの両面でそれまでの硬直化した映画館経営のあり方に大きな風穴をあけたことは確かでしょう。 事実、シネコンの登場・拡大を契機に、下降傾向が止まらなかった映画人口が上向きに転じてきたのですから。国内映画興行各社もシネコンという存在を無視できなくなり、堰を切ったようにシネコン開発に乗り出してきました。 こうしたことから、その数は依然拡大傾向にあり、まさにシネコンラッシュの様相を呈しています。しかし、その伸びと比例して映画人口が順調に拡大してきているかといえばそうではありません。 しかも、一つのエリアで複数のシネコンサイトが集積する地域もかなりの数にのぼってきています。映画館の集客力は、その性格上、そこで上映される映画作品の中身に大きく左右されるのは確かですが、ほぼ同じコンテンツのラインナップでの勝負になるなかで、生き残るには作品だけに頼らない明確な差別化と顧客の囲い込みが必要になってきます。 「選ばれる」シネコンとなるためのサービス面など運営のあり方は、どうあるべきか――現在、好評発売中の『月刊レジャー産業資料』4月号では、エリア内競合が進むシネコンの最新動向について、札幌市、北九州市、横浜市、川崎市、海老名市の注目５エリアをとりあげ、その実態を探っています。シネコン事業者のみならず、広くレジャー・サービス事業者の方々にとっても地域一番店を目指すための戦略ヒントが浮かび上がってくるものと思います。ぜひ、ご一読のほどを。 （坂本義朗／月刊レジャー産業資料） |
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