| 綜合ユニコム｜編集長だより | ［ホームへ戻る］ |
|
【2005.02.25】 |
||
|
創刊100号記念号で、家族葬を考えてみました 月刊フューネラルビジネス３月号が1996年の創刊以来、通巻で100号を迎えました。 約１０年前に創刊した弊誌は、葬祭業が「葬儀屋から葬儀社へ」「道具貸出し業から葬祭サービス業へ」という流れのなかで、葬儀を執行する場所が自宅から葬祭会館・セレモニーホールへと大きくシフトしてきた時期でもあります。 実際、弊誌の調査では葬祭会館は１０年前の３倍近くに増えていますし、大手企業やベンチャービジネスからの参入も活発になった時期です。 ちなみに３月号は、創刊100号記念号ということで、いま話題になっている「家族葬」について特集を組みました。 家族葬という概念は、葬祭業界でもつい５〜６年前から商品化されたもので、ごく新しいメニューの１つです。従来から「密葬」や「直葬」などと呼ばれる葬儀の形態がありましたが、そうしたものとは一線を画する必要性が生じているようです。 一般的には、密葬というのは後日社葬やお別れ会をすることを前提にして、身内だけで行なうものといわれています。また東京などの大都市では、病院から自宅や式場にご遺体を安置せず、直接火葬してしまう形態を「直葬」などと呼ぶケースがあります。福祉葬などの場合も直葬と呼ぶことがあるようです。 しかし家族葬は、死亡の告知をする範囲をごく親しい家族や友人などに限るものの、故人を送るこころのこもった内容で、きちんとした儀式性を伴った葬送の一形態として位置づけたいと考えています。 一般の消費者セミナーなどでは、まず皆さんが疑問を呈するのは「戒名料が高い」とか「葬儀費用は不当に高いので、安くならないのか」といった内容が圧倒的に多いものです。これらの背景には、寺院など宗教的な関わり合いを避けたいとか、葬儀費用についての誤解がその前提にあることが多いようです。 葬儀費用が数百万円もかかっているようにいわれるのは、飲食のもてなしや香典返しなどの交際費的な額が含まれていたり、東京という特殊な地域の費用だったりしています。テレビ・雑誌などのマスコミが利用するデータは、番組や記事をおもしろくするために、まず大前提として「葬儀費用は不当に高い」というイメージを植え付けるような金額を提示することが非常に多いといえます。 こうした影響からか、お布施を安くするのにはどうしたらよいか？とか、葬儀をしないで、散骨がいいといった意見が多くなっています。しかし、お布施や戒名などは葬祭業の業務とは異なる喪主あるいは葬家と宗教者との関係のことですし、散骨も葬儀の形態ではなく火葬後の「埋葬」のバリエーションの１つです。 ２１世紀の時代にふさわしい葬送儀礼のあり方は、産業的な課題でもありますし、翻って自らも含めて家族や友人など、必ず迎える「死」の前後をどのようにしたらいいのかという、日本人共通の課題ともいえます。 今後も月刊フューネラルビジネスでは、いざというときも困らない、納得できる葬儀のあり方を考えていきたいと思っています。 （福田充／月刊フューネラルビジネス） 【参考ＵＲＬ】 ＜月刊フューネラルビジネス公式サイト＞ 編集スタッフのつぶやきコーナーもあります。 http://www.funeral-biz.com/ |
|
|
| ［ホームへ戻る］ お問合せ：03-3563-0025 E-mail：info@sogo-uni.com |