| 第1編 建物躯体・設備における診断・検査の現状 Ⅰ.建築業界の実態と課題 1.建築業界に多発する不祥事・事故の現状 2.不祥事・事故の発生原因と予防 Ⅱ.建築診断・検査の現況と課題 1.既存建物に関わる法・制度に基づく検査及び任意検査の解説 2.既存建物診断・検査の問題点と今後の課題 Ⅲ.建築に求められる環境配慮と良質ストックによるサステナブル化 1.低炭素化社会実現のための建築の役割 2.長期優良住宅に代表されるストック建物の適正化 第2編 建物の品質評価の考え方 Ⅰ.建物の基本的な品質評価のあり方と実効性 1.各種法制度と品質評価の考え方 2.建物個別の品質評価の考え方 3.既存建物流通時の品質評価の考え方 Ⅱ.建物の形態別（用途別）による評価項目の概要 1.オフィス系建物の評価項目 2.レジデンス系建物の評価項目 3.建築設備の評価項目 第3編 建物の品質評価に関する実務的評価手法 Ⅰ.検査機器について 1.コンクリート圧縮強度測定器 2.鉄筋探査機（RCレーダ） 3.鉄筋探査機（プロフォメータ） 4.電子水準器（デジタル傾斜計） 5.レーザーレベル 6.ファイバースコープ 7.サーモグラフィ（サーモトレ－サ） 8.エアーイオンカウンター 9.有害化学物質測定器 10.音響・騒音測定器 11.照度計 12.土壌硬度計 13.コンクリート中性化試験キット 14.飲料水検査キット 15.温湿度ロガー 16.簡易水分計 17.電気式水分計 18.アスベスト測定顕微鏡 19.分析用試験紙 20.間柱探査機 21.トルクドライバー 22.パルハンマー 23.検査鏡 24.クラックスケール Ⅱ.建物・設備の安全性について 1.構造体の安全性 2.耐震の安全性 3.耐風の安全性 4.耐雪、耐寒の安全性 5.対水への安全性 6.対落雷への安全性 Ⅲ.建物・建築設備の機能・性能の維持及び耐久性 1.建物の維持、耐久性 2.建築設備の機能・性能の維持、耐久性 Ⅳ.建物に起因する有害性の予防的排除 1.建材における有害物質の排除 2.建築による公害発生の防止性 第4編 建物品質評価のための検査事例と機能回復・改善方法 Ⅰ.既存建物検査・検証結果としての品質評価と機能回復・改善方法事例 1.オフィス系建物の事例 2.レジデンス系建物の事例 Ⅱ.既存建築設備検査・検証結果としての品質評価と機能回復・改善方法事例 1.衛生設備 2.機械設備 3.空調・換気設備 4.配管設備 第5編 関連資料 Ⅰ.品質評価の解説とチェックシート 1.設計住宅性能評価基準 2.建設住宅性能評価基準（既存） 3.改正省エネ法（建築物調査機関） 4.フラット35の適合基準（中古） 5.「CASBEE――既存」の評価基準 6.告示1653号の瑕疵判定基準及び設備関係規準・基準リスト 7.設備関係の品質評価の考え方 8.任意検査チェックシート（住宅検査保証協会版） Ⅱ.関連法令の概要 1.建築基準法（施行令、政令、施行規則、省令、告示） 2.建築士法 3.建設業法 4.消防法 5.宅地建物取引業法（宅建業法） 6.都市計画法 7.住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法） 8.建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法） 9.エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法） 10.特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律（瑕疵担履行法） 付録CD－ROM 「任意検査チェックリスト＆シート」（PDF形式） 【資料1】「構造チェックリスト＆シート」 【資料2】「既存戸建てチェックリスト＆シート」 【資料3】「戸建て以外共通チェックリスト＆シート」 【資料4】「建築設備チェックリスト＆シート」 【資料5】「建物履歴」 |