スタジアム・アリーナ総覧2024

　国の成長戦略である「日本再興戦略」（2016年6月）において、「スポーツの成長産業化」が官民戦略プロジェクトとして位置づけられ『スポーツ市場規模を2015年の5.5兆円から、2025年までに15兆円に拡大する』との目標が掲げられています。
　経済産業省およびスポーツ庁においても、「スタジアム・アリーナ改革」に取り組んでおり、「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」を2025年までに20拠点を実現することが目指されており、従来のスポーツを「する」場、あるいはスポーツやコンサートなどのライブ・エンターテインメントを「みる」場としてだけではなく、周辺のさまざまな施設と連携して、まちづくりや地域活性化の核施設としての機能が期待されています。
　本書は、全国の主なスタジアム・アリーナへの独自アンケート調査によって施設概要や利用動向などの概要を明らかにするとともに、マーケティングツールとして活用いただけるEXELファイル形式のデータもあわせて収載いたします。施設運営者および新たにスタジアム・アリーナ事業に参画する企業および関連事業者の皆さまにご購読をお薦めいたします。

1. スタジアム・アリーナを取り巻く環境
　（1）スポーツ産業の概況
　　　�@スポーツ産業とは
　　　�Aスポーツ産業の経済規模
　　　�Bスポーツ政策におけるスポーツ産業の位置づけ
　（2）ライブ・エンターテインメント産業の概況
　　　�@ライブ・エンターテインメントの市場規模
　　　�Aコンサート・演劇の動向
　　　�Bプロスポーツ・トップリーグの動向
2. スタジアム・アリーナの開発状況
　（1）スタジアム・アリーナ整備運営手法の変遷
　（2）スタジアム・アリーナ収支の現状と社会的価値の重要性
3. 国の施策および求められる将来像
　（1）わが国のスポーツ施策
　　　�@スポーツ基本計画
　　　�Aスタジアム・アリーナ改革
　（2）スポーツ市場の拡大・成長産業化に向けた取組み
　　　�@課題と取組み
　（3）スポーツによる地方創生・まちづくりに向けた取組み
　　　�@背景と課題
　　　�A取組み
　（4）スタジアム・アリーナに関する助成・サポート体制一覧
　　　�@スタジアム・アリーナの構想・計画の策定または設計・建設の実施
　　　�Aスタジアム・アリーナやプロスポーツチーム等の活用推進
　　　�Bスタジアム・アリーナ周辺地域の魅力向上
　　　�Cスタジアム・アリーナ等を核とした地方創生

1. 調査対象施設の概要
　（1）開設年次
　（2）所在地
2. 設置・運営主体
　（1）設置主体
　（2）事業方式・従業員数
3. 施設規模
　（1）フィールド面積・メインフロア面積
　（2）収容人員
　（3）年間利用者数・イベント本数
4. 付帯施設
5. 施設運営上の課題
　（1）運営・サービス面の課題
　（2）設備・ハード面の課題

1. スタジアム
2. アリーナ

開業年月日／初期投資額／施設名称（正式名称、ネーミングライツ、愛称）／施設所在地／施設規模（敷地面積、建築面積、延床面積、メインフロア面積・フィールド面積、最大収容人数、総席数＜うち可動席数・車いす席数＞）／事業主体／運営主体／付帯施設／営業日数／年間稼動日数／従業員数／リニューアルの実施・計画の有無／年間利用者数（2021年度、2022年度）／年間興行（イベント）本数（2021年度、2022年度）／2022年度興行（イベント）別本数（スポーツ、ショー・コンサート、集会・式典、展示会、その他）／自主事業・貸館事業本数（2021年度、2022年度）／2022年度集客の多かったイベント（名称、入場者数、開催期間、主催者）／年間売上高（2021年度、2022年度）／2022年度売上高構成比（施設利用料、自主事業、飲食事業、物販事業、駐車場、その他）／年間経費（2022年度）／2022年度経費構成比（運営費、維持管理費、水光熱費、飲食事業、物販事業、その他）／設備投資額（2022年度）／2022年度の実績（前年を上回った（下回った）要因、集客効果のあった施策）／運営・サービス面の課題／設備・ハード面の課題／販促・PR面の課題／組織体制・人材育成面の課題