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オリンピック後のホテル業界を展望し、ホテルの経営診断(現状把握)と、それを踏まえた課題解決、収益向上策を具体的に詳解!
「宿泊」「客室」「料飲」などのセクション別に業務スキルや機能設備、ホスピタリティなどの詳細チェック項目を公開!

【予約】ホテルの経営診断&収益改善実務資料集
フルサービスホテル/宿泊主体型ホテル/公共系ホテル/リゾートホテル

●A4判/縦型/約130頁●定価73,000円+税●2018年12月上旬発刊予定
予約特価68,000円+税 ※予約特価は2018年126日までにお振込みいただいた方に限ります。


【経営診断の手法と課題の解決策】
 2020年の東京オリンピック開催までプラス成長が見込まれ、活況を呈しているホテル市場ですが、その後はどのように推移していくのでしょうか。ホテル事業の経営にあたっては10年後を見据えて対策を講じる必要があります。
 一方、オープンから20〜30年が経ち、施設・設備の老朽化が進む“地方一番店”であるフルサービスホテルや 共済組合などが経営する公共系ホテルは岐路に立たされています。新規ホテルが次々とオープンし競争が激化するなか、自ホテルにしても取得物件にしても事業を成功させるには、ホテルの価値・魅力を最大化する必要があります。
 ハードへの投資はむろん重要ですが、金融機関から融資を引き出すためには、まずはホテル経営が改善に向かっていることを示さなければなりません。
 本書ではこれまで1,000案件以上のホテルを支援してきた筆者が、ホテルの総合力をみるための経営診断(現状分析)の手法を開示し、その評価を踏まえた問題点の抽出、方針や収益目標の決定、さらには、実際にその目標を達成するための経営・集客戦略を、人材とシステム(IoT)の活用もまじえた将来像を見据えながら、詳解いたします。
 投融資に携わる金融機関のご担当者、M&Aや事業再生、収益向上を目指すホテルの経営者様、投資対象として関心のある方、鑑定実務に携わる方など、広く関連事業者の皆様にご購入をお薦めいたします。


【本書の特徴】
特徴 1 オリンピック後のホテル業界はどうなるのか。2020年〜2030年のホテル業界の行方をホテル実務の専門家が提示!
特徴 2 ホテルの経営診断(現状把握)を具体例をもとに解説!
特徴 3 「宿泊」「客室」「料飲」などのセクション別に業務スキルや機能設備、ホスピタリティなどの詳細チェック項目を公開! セクションごとの課題一覧、改善法を例示!
特徴 4 成功事例をもとに課題抽出から営業方針の決定の経緯、将来的に必須のIoTの活用策など経営改善や収益向上のための様々な手法を詳解!
特徴 5 「人材育成は投資」の考えのもと、売上改善の肝となるスタッフのモチベーションアップ、意識改革のためのノウハウを解説!

【著者】
菅野 潔
ホスピタリティマネジメント株式会社 代表取締役社長
都ホテル東京(現シェラトン都ホテル東京)、ホテル西洋銀座(開発準備室、予約、営業、事業開発室等の各部マネジャー歴任)、国内初の総合会員制ホテル・ウラク青山(取締役総支配人)を経て、2003年ホスピタリティマネジメント鰍立ち上げ常務取締役就任。2009年5月代表取締役社長に就任。ホテル西洋銀座当時よりコンサルティング業務、ホスピタリティ研修、マーケットリサーチなどを手がける。現在は、ホテル、旅館、飲食ビジネスの経営改善、事業評価、新規開業サポート、教育研修、サービスクオリティ調査などを行うと同時に、異業種での講演・セミナー実績も多数あり。主な著書は、『ホテルのリノベーション&リニューアル計画実務資料集』(共著、2016年)『ホテル・旅館の事業評価と収益改善実務資料集』(2015年、ともに綜合ユニコム)など。




数量
[編集内容]
第1章 ホテルビジネスの将来像〜2020年以降の業界の行方
 1. ホテル業界の現状
  (1)ホテルの需要動向は上昇傾向に
  (2)激変したホテルの供給動向
  (3)異業種参入と新たな価値観の登場
 2. 2020年〜2030年のホテル業界の行方
  (1)ホテル多様性の時代は進化と変化のチャンス
  (2)立地優先神話の崩壊
  (3)競争激化から生まれるイノベーション
  (4)専門店化によりホテルがお客様を選択
  (5)ホテルを利用する側の用途の広がり
  (6)システムによる効率化と人材育成による生産性向上
  (7)決して低くない都市部の生産性
  (8)仁義なき人材の争奪戦
  (9)人材育成が今後のホテル業界における最重要課題
  (10)システム導入による効率化
  (11)OTA、SNS等のさらなる進化
  (12)マネジメント層不足の解決策
  (13)外国人登用は必須に
  (14)誰にでも好まれるホテルでは勝てない
  (15)普遍的な顧客満足は利益の根本という考え方
  (16)地方都市のホテル再生と逆襲
  (17)数値の分析力を強化する
  (18)旧来型ホテル淘汰の時代
  (19)地方都市における「開業30年問題」
  (20)オリンピックのその後

第2章 経営診断の手法
T. 経営診断の手法
 1. 事業再生の考え方とフロー
 2. 経営診断の内容と考え方
 3. 目視調査
 4. インタビュー調査
 5. マーケット調査・競合市場調査
 6. 運営数値分析(売上分析)
 7. 運営数値分析(経費分析)
 8. 「お客様の声」分析(顧客ニーズの把握)

U. 「お客様の声」分析事例
 1. 自社アンケート
 2. インターネットサイトによる宿泊の評価ついて
 3. 婚礼の「クチコミ」評価について

V. ミステリーショッパーによるオペレーション改善〜収益向上
 1. ミステリーショッパー(覆面調査)の意義
 2. ミステリーショッパー(覆面調査)の手法
 3. リゾートホテルのセクション別チェック項目と課題一覧表
 4. 宿泊特化型ホテルの事例


第3章 課題抽出と営業方針の決定
   〜再生のための成功事例から

 1. デューデリジェンス後の課題抽出と業務の流れ
 2. 事例ホテルの概要
 3. 経営理念とビジョンの浸透
 4. 経営方針について
 5. 営業方針について

  (1)フォーキャストの導入とレベニューマネジメント
  (2)インターネットマーケティングの拡充
  (3)営業の強化
  (4)顧客管理の取組み
  (5)料金体系の見直しと企画商品の造成
  (6)地元企業へセールス
 6. 「部門別収益管理」による計画数値策定
  (1)売上計画
  (2)経費計画
 7. 設備投資計画に対する考え方
 8. 計画達成に向けての組織の構築
 9. 改善計画に基づいた実績

第4章 収益改善のポイント
T. マーケティングと販売戦略
 1. 何に投資するのか?
 2. 今後の方向性とコンセプトの策定
 3. 会社・組織のあり方

  (1)会社・組織の見直し(強い組織の作り方)
  (2)会議の見直し
 4. 商品と販売手法について
  (1)マーケティングの基本
  (2)効率的な営業と地道な営業のミックス
  (3)ルート別の送客実績に沿った営業
  (4)他ホテルとの差別化と独自路線の追求
  (5)客層の裾野を広げる
  (6)価値は価格に優先する
  (7)商品造成プロセス
 5. 顧客組織の見直し
  (1)“活きた”顧客リストの作成
  (2)物理的な顧客と心理的な顧客
  (3)宿泊顧客について
  (4)レストラン顧客について
  (5)宴会顧客について
  (6)全社員での「ローラーセールス」の実施
  (7)会員制度・ポイント制度の見直し
  (8)効果的な顧客の属性分析について
  (9)顧客管理の目的
 6. 提供商品の見直し
  (1)お客様の評価に徹底的にこだわる
  (2)商品の見せ方
  (3)泊食分離と価格のブレイクダウンの考え方
 7. 販売手法の導入
  (1)レベニューマネジメント
  (2)インターネットマーケティング
  (3)ロイヤリティマーケティング
 8. 経費削減のポイント
  (1)人件費削減(適正化)のためのポイント
  (2)食材原価率削減(適正化)のためのポイント
  (3)営業経費削減(適正化)のためのポイント
  (4)エネルギーコスト削減(適正化)のためのポイント
  (5)オペレーション変更による経費削減(適正化)のポイント
 9. 売上改善のポイント
  (1)教育研修によるスキルアップ=生産性向上
  (2)販売手法・商品力の見直し
  (3)顧客満足度の向上による売上改善
  (4)商品の見直しによる売上改善のポイント
  (5)発想力と想像力を養うための向上心と好奇心
  (6)プチ成功体験で成長する

U. タイプ別再生手法
 1. 地方都市のフルサービスホテル
 2. 公共系ホテル
 3. 宿泊主体型ホテル
 4. リゾートホテル


第5章 IoTによる業務改善と集客戦略
 1. ホテル業界におけるIoTとAIの導入
 2. クラウド型ホテル・旅館システムの導入
 3. 自動精算機の導入
 4. ホームページの改革
 5. キャッシュバック、ポイント制の導入
 6. OTAにより集客の拡大を図る
 7. メタサーチ(比較サイト)への対応
 8. 営業戦略に必要なデータを収集
 9. クチコミ管理


第6章 人材投資・改革のあり方
 1. 投資としての教育・研修
  〜人材は資産、人件費は投資
 2. 研修の種類と研修例
 3. 全スタッフの数値に対する意識改革
  〜売上、経費、収益の把握
 4. 会議をとおしての人材教育
  〜ファシリテートの重要性
 5. 労務改善への工夫

  (1)営業日・営業時間の削減による勤務時間の改善
  (2)シフト表の見直しによる効率化
  (3)都市と地方の給与格差

*編集内容は一部変更となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。


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